こんにちは！
のぶりんです。
新型コロナウイルスの経済的な打撃は世界中に広がり、様々な業種の企業が多大なる影響を受けまくっています。世界中で失われている損失が一体いくらになるのか、本当のところ誰にも分からないですよね。
しかしながら！このコロナ禍の状況でも業績を伸ばしている企業はあるんです。コロナで外出自粛となり働き方や生活様式が一変したことで思いがけず売れている商品があり、もちろん企業も工夫をしています。一体どんな業種の会社が儲かっているのか、今売れている商品は何なのか、ちょっと調べてみました。
コロナで売れてるもの、売れてないものって？
外出自粛が続く毎日ですが、そんな中でも生活に必要なものは必ず売れます。
まず、劇的に売り上げが伸びたものとしては衛生商品。マスク、殺菌消毒剤（抗菌剤含む）、ハンドソープなどの商品を扱うドラッグ店は軒並み売上を伸ばしています。
例えば、ツルハホールディングス（HD）は2月が前年同月比7.1％増、3月が14.5％増と両月とも大幅増を達成。ウエルシアHDは2月が20.6％増、3月が6.1％増。コスモス薬品は2月が11.3％増、3月が6.8％増など、各社とも好調に推移しています。
また、コロナ下での消費に大きく影響を及ぼすのがファミリー層の動向です。家族がずっと家にいなくてはならない状況下で増える消費があり、それが直接大きな影響を及ぼします。学校が休校になったことで三食家で食べることになり、もちろん食品の需要は増えます。
また、企業が一気にテレワーク関連品の需要も伸びています。テレワークではPCからの会議参加が必須な会社も多いため、売れ筋はヘッドセット（USBでつなぐタイプのもの。実売価格￥1500ほど）やWebカメラ（内蔵カメラよりも高い画素数300～500ぐらいのもの）が売れ筋のようです。
また、セカンドディスプレイとしての液晶ディスプレイの売り上げも堅調で、特に17型未満の低価格帯の商品と、23～25型未満および25～29型未満の大画面ディスプレイの伸び率が高く、家庭内での作業環境を整え負荷を減らそうとする動きがあります。家庭内で仕事をする際に必要になったインクジェットプリンターもニーズが顕在化している商品と言えるでしょう。
売れてるものを作っている企業、業界は？
では、具体的にどのようなものが売り上げを伸ばしているでしょうか？
ランキング上位に顔をそろえたのは、子どもが家にいることで必要量が激増したものです。昨今メディアでよく騒がれているのがホットケーキミックスや小麦粉です。食品群でのランキングを見てみると、お菓子作りに欠かせないバニラエッセンスなどのエッセンス類が2位（251.9%）、ホットケーキミックスや唐揚げ粉などのプレミックス製品が3位（245.5%）、小麦粉が6位（210.8%）、ホイップクリームが7位（205.6%）。ほかにも鍋つゆなどの鍋補完材が11位（189.0%）、メープルシロップなどのシロップ類が14位（176.3%）、スパゲティが15位（173.0%）、パスタソースが16位（166.4%）などです。
また、飲食店が8時までで閉まることから（最も自粛で店自体が開いていないということも多々ですが）、25位にスピリッツ・リキュール類が入っています。前年比で155.6%となっています。
売れなくなったもの、または大きな打撃を受けている業界は？
売れるようになったものがあれば、売れなくなってしまったものもあります。具体的に売れなくなってしまったものをまとめた表で見てみましょう。
減少率トップは鎮暈剤（ちんうんざい）、要は酔い止め薬です。前年同期比で22.2％と、8割近い減少。3月1週目で前年比5割を切り、4月に入って下落幅が拡大したのですが、これは何と言っても “Stay Home” のせいで長時間マイカーに乗り家族連れで出かける機会が減ってしまったからでしょう。
その他顕著に売れなくなってしまったものに化粧品があります。テレワークが急遽導入され、外に出る必要がなくなってしまったことからメイクする必要がなくなってしまったことが原因に挙げられますね。口紅（2位、27.5%）、日焼け止め（3位、33.3％）、ほほべに（7位、46.3%）、ファンデーション（8位、49.0%）など、女性の外出が減ると使用頻度が極端に落ちるものが上位に上がっています。
売上は株価にも直結
勿論、コロナ下での企業の売り上げは株価にも影響を及ぼしています。東証33業種のうち、1月31日から3月31日までの期間でTOPIXを上回るパフォーマンスを示したのは内需を中心とする12業種でした。具体的には電気･ガス業（+0.1%）、パルプ・紙（-2.0%）、食料品（-8.6%）などです。一方、外需を中心とする21業種の指数は大きく下落し、海運業（-31.4％）、鉄鋼（-34.9%）、鉱業（-38.8%）の下落率は30%を超えました。
比較的下げが限定的になった各構成銘柄のうち、上昇した銘柄の割合が10％を超えた業種は、前述の電気･ガス業（36.4%）、パルプ･紙（33.3%）、食料品（30.1%）のほか、情報･通信業（12.2%）、医薬品（18.4%）、化学（10.3%）、小売業（15.1%）、水産･農林業（14.3%）、陸運業（11.6%）の合計9業種でした。
コロナショックのなか「底堅い動きの業種・銘柄」は？
その他好調な業種としては、食料品では冷凍食品やインスタント食品メーカーが、情報・通信業ではテレワーク関連企業の株価が好調です。また、医薬品や化学では、ウイルスの治療薬や検査薬の開発にかかわる企業が上位に目立ち、小売業ではドラッグストアが健闘しています。やはり業種、個別銘柄の動きには新型コロナウィルスの影響を強く受けていることが見て取れます。
まとめ
こうして見てみると、コロナの影響を受けて景気は減速しているものの、業績が伸びている業種は株価も上がり一概にすべてが下がるというわけではないことが分かります。しかしながら、コロナ禍の下でも業績を伸ばしている会社はその製品がいいのはもちろんですが、コロナにおける需要の読みもよかったんだと思います。アフターコロナで働き方も一変し、今後必要とれる商品にどんなものが出てくるのか、楽しみです！
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